「ダイバーシティ推進」の中で女性の人事部長が必要な理由

欧米諸国ではもう以前から当たり前のように提唱されていた「ダイバーシティ推進」が、最近日本でも話題になっていますね。女性や外国人を積極的に採用したり、育児との両立など多様な働き方を認めたりする企業が日本でも徐々に増えてきています。

そもそも、なぜダイバーシティ推進が今になって日本でも話題になっているのでしょうか。
その主な原因は、労働力不足にあります。日本は現在少子高齢化社会。2025年には超高齢社会になるともいわれています。そういった現象は、もちろん労働市場にも「労働力不足」といった大きな影響を及ぼします。そうなると、これまでの、男性正社員が中心の職場形成を続けていくのには無理が生じてきます。つまり、日本の企業にとっては、今後の労働力不足に備えて、多様性や異質性を認める職場環境にしていくことが急務になっているのです。
そこで今求められているのが女性の人事部長です。それではなぜダイバーシティ推進の観点で女性の人事部長が求められているのでしょうか。

マイノリティの視点で物事を判断する事ができるから

日本では男女の分業が強く重んじられ、職場においてもそれが根深く浸透しています。そのような状況をそもそも知らない男性も少なくありません。こういった風潮をそもそも知らない、そして実際に感じ取ったことがない人よりも、それを実際に感じている女性がダイバーシティ推進を担うべきだと考える企業が増えてきています。女性だけでなく、外国人、障がいを持つ人など、今まで職場の中でマイノリティの立場だった人のことを理解できるということがこれから求められていく能力なのです。

自らが若手社員にとってのロールモデルになれるから

そもそも日本で、ダイバーシティ推進が認められていた企業は少なく、日本企業においてダイバーシティ推進の前例が少ないのが現状です。そのため、表向きではダイバーシティ推進を唱っていても、実際はなかなかマイノリティの立場で活躍しづらい状況の企業が多いです。そういった環境の中でも女性の人事部長がバリバリ活躍することで、その姿を後輩社員が見て、社内全体のダイバーシティ推進に対する価値観が変わるのではないでしょうか。やはりロールモデルの存在というのは重要なのです。

人事部長の求人をご用意しています

ハーモニーレジデンス(http://www.harmonyresidence.co.jp/)では、女性が活躍できる職場での人事部長のお仕事をご用意しています。ダイバーシティ推進の観点からも、女性が人事部長を務めることに注目が集まっています。ぜひ挑戦してみませんか。

田畑 結生

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