在宅勤務を選択する前に

■在宅勤務のメリット

ここのところ、育児や介護など、働く時間や場所に制約のある社員に向けて、在宅勤務制度を導入する企業が増えているようです。さらには、知名度の高い企業が、制約のない社員にもこの働き方を導入する、といった報道もよく目にするようになりました。
働く母としては、「自宅で仕事できれば、こどもたちが学校から帰ったときに、『おかえり』と言っておやつを出してあげられる」と思い、とても魅力的な働き方だとも思うでしょう。こどもが宿題をする横で仕事ができる。通勤時間を気にせず、こどもたちに「行ってらっしゃい」と声がかけられる。資料を印刷しながら、洗濯物が干せる。学校行事にだって、細切れの時間で参加しやすくなる。何より、こどもの急な発病のときも、存分にそばにいながら仕事ができる。
家族と一緒の時間が増えること、通勤の満員電車の苦痛から解放されるといったことの他に、会社の人間関係などのストレスから開放されることは大きなメリットと言えるでしょう。

■在宅勤務のデメリット

逆に、デメリットを考えたいと思います。
在宅勤務をすると自宅がオフィスのようなものになってしまいます。そうした環境の変化がなくなってくると、どうしても仕事に身が入らなくなってしまうようになります。
上司や取引先から電話がいつかかってくるかといったことや、仕事に対して人一倍頑張り、必ず成果を出さなければいけないところが厳しい部分です。
在宅でも専用の仕事部屋があり、仕事中は絶対家事はやらない、などちゃんと決められて守れる人はいいのかもしれません。しかし、子供が小さいうちは、手を煩わせることもあるでしょうし、自分のペースで仕事をしようとしても、周りに振り回される部分が出てきます。
そして、会社は、実際に仕事をしているかどうかとか、どんなプロセスで取り組んでいるかではなく、「成果」そのものを見ています。それは、働く人にとって、出社前提の勤務体系よりずっとずっと厳しい世界であり、覚悟が必要なことです。

「成果を出すことにコミットし続けられるか」「自己コントロール力・意志のチカラがどれだけ強いか」といったある意味プロフェッショナルな人に向いている働き方だと言えます。
物事には必ずメリットとデメリットがあります。メリットだけ注目しがちですが、メリットが大きいと感じるほど、その裏にあるデメリットも大きいものがあります。
在宅勤務というこの新しい働き方は、今後より多くの企業で取り入れられてくると思います。しかし、「働く人に優しい」という面だけではなく、「働く人によりプロ意識を求める」という側面にも目を向け、その両面から自分に合っている働き方なのかどうか、考える必要があるのではないでしょうか。

渡邊 奈保子

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