長時間労働の見直し~生産性を上げるために

「仕事と生活 日本は両立途上~長時間労働で低い生産性、女性の働きにくさ直結」(日本経済新聞朝刊2014/3/10)という記事・グラフが掲載されていました。(グラフはこちらから

縦軸にワークライフバランス指標(長時間労働者の割合と生活時間における余暇時間の比率により算出)、横軸に主要国の年間総労働時間をとり、日本をちょうど真ん中辺りに位置させると、左上に欧米各国が集中しており、効率よく生産性の高い労働をしていることがよく分かります。ちなみにギリシャは日本の斜め右上、すなわち、日本より総労働時間が長いが、ワークライフバランスは上、という結果です。そしてグループ分けでは、日本はOECDの先進国各国からはずれて、他のアジア・新興国とともに「労働時間が長い割に生産性が低い」グループに入っています。

日本の年間総労働時間は1990年代以降、右肩下がりではありますが、これには短時間働く非正規社員の増加の影響が大きく、パートを除く一般労働者の年間総労働時間は2012年で2030時間と、労働時間短縮は進んでいません。(日本経済新聞朝刊「時事解析」2014/3/7より)事実、現在の家庭での役割分担を背負ったままで働きにくさを感じて、仕事をセーブしている女性が沢山います。

欧米のように短い時間で仕事をこなすため、労働生産性が高いことのメリットは沢山あります。例えば、スポーツやレジャーに使う時間が長くなることで消費が上向いたり、能力はあってもこれまで仕事をセーブしていた女性がもっと前に出て行くことで、企業は優秀な女性を登用するチャンスを増やすことができます。また、男性も、仕事に偏っていた役割の割合を家庭や職場の外に向けることで視野が広がり、生活者の視点を磨くことができます。

長時間労働の見直しは、社員のモチベーションが上がり企業の業績拡大につながって行くのです。長時間労働の見直しを、「男性が女性に歩み寄るもの」のではなく、「さらなる業績拡大のチャンス」として捉えてみませんか?

長時間労働を見直して業績拡大した事例を知りたい、女性登用やコンサルティングに関心があるという企業様は、お気軽にご相談下さい。ご質問、お問い合わせは、03-6768-1102 または 03-6768-2102 info@harmonyresidence.co.jpまでお願い致します。

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